ホワイト企業で働く現役社員がリアルな働き方をご紹介します！

企業研究

こんにちは！いわゆる「ホワイト企業」と言われている企業で働く筆者が、リアルな働き方や制度の活用状況について紹介します。就活の参考にしてみてください。

ホワイト企業の考え方とは？

皆さんは、「ワークインライフ」という言葉をご存知でしょうか？
「ワークインライフ」とは、仕事を生活の一部と捉える考え方です。

皆さんに聞きなじみのある「ワークライフバランス」は、仕事と生活の調和を図るという考え方ですので、より生活に重きを置いた考え方が、「ワークインライフ」といえます。

現在、私が働く企業では、「ワークインライフ」を掲げており、会社が社員に働きやすい環境を整備することで、生産性の向上や社員の幸福度のUPに挑戦しています。

ホワイト企業での働き方

ここからは、実際に活用している制度や一個人としての感想を紹介していきます。
※あくまで個人の感想になりますのでご了承ください。

1.テレワークの活用状況について

新型コロナウイルスの流行により多くの企業でテレワークの導入が進みましたが、5類に移行した現在の利用率は半減しているとも言われています。
私の場合は、現在でもリモートワークがメインで、出社は月2～3回程度になっています。リモートワークのおかげで、娘の初めての寝返りやハイハイを見ることができました！
リモートワークを活用することで、通勤時間が丸々なくなりますので、睡眠や趣味、家族との時間に充てられることが一番のメリットだと思います。
また、後述のフレックスタイム制度と併用することで、小さな子どもがいる社員でもフルタイムでの勤務や子どもの看護や親の介護等との両立も可能になり、その会社で働き続けやすくなるとともに、会社への満足度も向上すると思います。

2.フレックスタイム制度とは？

フレックスタイム制度とは、始業時間・終業時間・労働時間を自らが決められる制度です。私の場合は、1ヶ月単位のフレックスタイム制になっていますので所定労働時間×労働日数の総時間を1ヶ月単位で清算する働き方になっています。
わかりやすく説明すると、就業時間が朝の9時から夜18時までといった1日の就業時間の固定はなく、朝の7時に始業しても朝の11時に始業してもOKということです。月に定められた業務時間を働ければ、極端な話、何時に始業して何時に終業しても問題ないということになります。

フレックスタイム制のメリットとしては、家庭の都合や業務の都合で始業、終業時間を調整できることにあります。例えば、小さな子どもがいる家庭の場合、時短勤務を活用せずとも、フルタイム勤務で、保育園のお迎えに行くことができます。また、テレワークの場合は、7時半始業、出社の日は10時に始業といった働き方が可能になります。
会社としては、人件費（残業代）の削減や社員の生産性の向上等が見込めるため、会社、社員の両者にメリットがある制度となっています。

3.男性の育児休職について

世の中でも男性の育児休職が話題に度々上がっており、現在のホワイト企業を図る一つの指標になっているように感じます。

実際に私（男性）も2ヶ月間の育児休職を取得しましたので体験談をご紹介します。
まず会社全体として社員には育児休職を推奨していることもあり、子どもが産まれた社員には育児休職制度と給付金の説明を上司が実施します。社員は制度を理解した上で取得するかの判断が可能です。
休職者の仕事は、別の社員でカバーをすることになります。私の場合、休職をする際、周りに嫌な顔をされることはなく、むしろ背中を押して送り出してもらいました。

このように育児休職にかかわらず、社員が困ったときには支え合うという考えが社員一人一人に根付いていることが、働き続けやすい会社である理由だと身をもって感じました。

4.ダブルワークについて

ダブルワークも新しい働き方の一つですが、ただ収入を得るための手段でなく、ダブルワークを通じて得たスキルを会社に還元するという考え方が最近のトレンドです。

私自身、この記事で紹介している「ホワイト企業A社」と、「就活塾キャリアアカデミー」のダブルワークで仕事をしています。「ホワイト企業A社」では、採用担当を経験後、現在は営業系の部署で働いておりますが、採用時代の経験を他者に役立てたい、人事としてのスキルアップも継続したいという思いで「就活塾キャリアアカデミー」で働き始めました。

もちろん、体力的に大変な時期もありますが、ダブルワークによって、営業、人事と異なるスキルを同じタイミングで磨き続けることはとても貴重な経験だと考えています。

「ホワイト企業A社」は、会社としてもさまざまな領域でのダブルワークを推奨しており、ダブルワークでの経験を踏まえた人事配置や新規事業を立ち上げる際のメンバー選定に活用することなどから両者にメリットがある制度になっています。

5.福利厚生について

最後に福利厚生についてお話しさせていただきます。まず、就活生に気にしていただきたい福利厚生は有給休暇の平均取得日数です。有給休暇の平均取得日数が5日間の企業を見て、皆さんはどういった印象を持たれるでしょうか？実は、2019年から年に10日間の有給休暇が付与される社員には5日間の有給休暇を取得することが義務付けられました。すなわち平均取得日数は5日が最低ラインということになります。この情報を踏まえてデータを見ていただきたいと思います。

また、住宅補助についても生活に大きく関係のある福利厚生です。就活中は、企業の初任給の情報に目が行きがちですが、初任給に住宅補助は含まれません。たとえ、初任給が低くとも社宅、寮が充実していたり、家賃補助が手厚い場合は、自由に使えるお金が多くなりますのでしっかりと確認が必要です。
その他、知人の会社では、自社商品の特別価格での購入やテーマパークの割引チケットの配布等があるそうです。