会社選びの際に潜む落とし穴！？気にすべき５つの項目
- アドバイス
こんにちは！本日は、会社選びの際に注意すべき５つの項目をご紹介します。是非会社を選ぶ際の参考にしてください。
目次：
1.初任給、みなし残業
会社を選ぶ際に初任給を基準に選ぶ方も一定数いるかと思います。
もちろん自分の業務に対する見返りでいただくお給料は高い方が良いと思います。
ただし、お給料＝初任給の金額ではありません。自分を安売りしないためにも募集要項はしっかりと確認をしましょう！
初任給の中に「みなし残業〇〇時間」や「残業〇〇時間分を含みます」といった記載がある際は注意が必要です。
みなし残業は「あらかじめ残業を〇〇時間行ったと”みなして”」残業代を込みにした給料を支払うことを言います。
例えば初任給22万、残業代別途。初任給25万、みなし残業30時間分込みではどちらが良い条件と言えるでしょうか？
この場合、初任給22万で残業代別途支給のほうが、月あたりの給料は増えますよね。
みなし残業で30時間を設定している企業の場合、残業時間を少なく抑えれば抑えるほど、社員のコスパは良くなります。
但し、客観的に見た時に残業が数時間で収まるような業務内容に対し、利益を追求する企業が30時間のみなし残業を設定するでしょうか・・・？
会社を選ぶ際には初任給に残業代が含まれるかしっかりと確認することをお勧めします。
2.有給休暇
社会人として働く中でも家庭の都合やリフレッシュのために適度に休暇を取得できることは重要であると思います。
会社を選ぶ際には、四季報の「平均有給休暇取得日数」が参考になります。
そもそも有休とは、労働基準法で
（１）雇い入れの日から６か月経過していること、
（２）その期間の全労働日の８割以上出勤したことの条件を満たしたときに10日間が付与される
と定められています。
その後、勤続年数に応じて付与日数は増えていきます。
また、2019年より企業は社員に年5日の有給休暇を取得させることが義務付けられています。
つまり、四季報の「平均有給休暇取得日数」で5日を下回る企業は法律上、存在しないと言えます。
「平均有給休暇取得日数」が5日の企業では、家庭の都合やリフレッシュのために能動的に休暇を取得しづらく、最低限の有給を取る風土がある可能性もあるので、事前に確認しておくようにしましょう。
3.社宅、寮
衣食住にかかる費用は必須であり、固定費としてかかる大きな費用になってきます。
特に家賃については収入に対する割合も多く、生活に与えるインパクトも大きくなります。
そんな中で会社で社宅や寮を用意してもらえることは非常に魅力的な条件だと思います。
但し、社宅、寮への入居条件はしっかりと確認することをお勧めします。
例えば、よくある入居条件としては、入社〇年目までは入居可、単身の場合に限り入居可などと定められているケースが多くあります。
日系大手企業の場合、入社後数年の間は、給料があまり変わらない給与制度が想定されます。
給与は変わらない中、入居条件により、社宅を出なければいけなくなり、家を借りるとなると家賃負担が大きくなり、生活水準を下げなければいけないケースもありますのでご注意ください。
4.社員旅行
新型コロナウイルスによる影響も小さくなり、海外旅行も活発になってきました。
過去、社員旅行を実施していた企業も今年あたりから社員旅行を復活させやすくなってきたのではないでしょうか。
社員旅行の費用は多くの場合、会社負担が多くなっており、日頃の業務のリフレッシュになりますし、旅行が趣味の方には非常に魅力的な制度に感じられるかと思います。
ここでは、私の知り合いから聞いた社員旅行の実態について紹介します。
とある中小企業では、社員旅行の手配やしおりの作成、旅行先でのアクティビティや宴会の手配、社員のご家族のケアを若手社員が担うそうです。
準備期間の業務についての配慮はなく、業務の傍ら社員旅行の手配をしていたそうです。
もちろんすべての企業が、そうであるとは限りませんが、募集要項に社員旅行の記載がある場合は、様子を聞いてみるとよいかもしれません。
5.保養所、会社施設
社員に日頃の業務のリフレッシュをしてもらうために会社で保養所や様々な施設を抱えているケースも少なくありません。
この場合、保養所や施設は格安で利用できるケースが多くあり、非常に魅力的な福利厚生であると言えます。
しかし、ご注意いただきたい点としては、会社が保有する保養所や施設の場合、利用者が会社関係者ばかりであるということは言うまでもありません。
せっかくの休みにリフレッシュ目的に利用した先に会社関係者ばかりであると想像したときに利用したいと思うか、それとも利用はしたくないと思うのか、ご自身の場合はどうか考えてみてください。あなたが後者の場合、利用しない福利厚生であれば存在しないも同然です。
いかがでしたか？会社を選ぶうえで、初任給や福利厚生など働く上での情報を知ることは、非常に重要です。
但し、データを鵜呑みにするのではなく、「企業は、多くの学生に自社を選んでもらうために働く上での条件を良くみせている場合がある」ことを踏まえて、実態を把握しましょう。
是非参考にしてみてください。
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この記事の著者：就活塾 キャリアアカデミー 講師 鎌田
就活塾 キャリアアカデミーは、就活生一人ひとりが自分にとっての「納得の内定」を
獲得できるようにサポートする東京・池袋の就活塾。元人事・採用経験者や、
国家資格キャリアコンサルタント保有者など約30名の講師を揃え、就活のノウハウを
伝えるだけにとどまらず、「社会人として求められる能力や考え方」の向上をめざした
指導を目指しています。
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